執筆・監修：小川 真理子先生（受験アドバイザー／指導歴15年・志望校選び／学習計画／進路相談）
「何から手をつければいいか」を、現実的な学習計画に翻訳するのが役目。
中2の三者面談から帰ってきて、テーブルに置いたままの塾のパンフレットを、夕食のあと夫婦でもう一度開いたご家庭へ。「行かせたほうがいいのは分かった。で、これ、いくらかかるんだろう」——そこで手が止まったなら、この記事はそのために書いています。
先に結論をお伝えします。検索すれば、数字は出てきます。ただしその多くは、塾だけの金額ではありません。 この記事でも文部科学省の調査をもとに、どこまでが分かっていて、どこからが分からないのかを整理します。
ただし、その相場からは「うちはいくらまで出すか」は出てきません。 相場は他所の家庭の合計であって、あなたのご家庭の家計の話ではないからです。ですのでこの記事は、相場を確認したあとに、家計の中で塾代の上限をどう決めるかという手順まで進みます。
そして、その上限の決め方にはひとつだけ、外すと予算が崩れる置き方があります。多くのご家庭が最初の数か月は問題なく、ある月にいきなり合わなくなるのは、ほぼこれが原因です。その分かれ目は、記事の後半で扱います。
まず結論｜中学生の塾代について、先に3つだけ
1. 相場はどのくらいの幅か
公表データで確認できるのは「学校の外にかけている支出の全体像」であり、塾だけの金額として出ている全国平均は存在しません。 理由は次の章で説明します。
2. 何で決めればいいか
年額の上限です。月謝×12ではありません。理由は内訳の章と、決め方の章で扱います。
3. いつ見直すか
学年が変わるとき・形を変えるとき・季節講習の案内が来たときの3回です。
以下は、この結論にたどり着くまでの手順です。最初に外すべき前提から始めます。
「この金額は妥当なのか」が判断できない、たったひとつの理由
パンフレットの金額を見て、妥当かどうかが判断できない。これは情報が足りないからではありません。比べる相手が「よその金額」になっているからです。
よその家庭の金額と比べても、出てくるのは「うちは多いほうか、少ないほうか」だけです。そこからは、「出せるかどうか」は出てきません。
判断に必要なのは、比較対象をよその家庭から、自分の家計に入れ替えることです。
言い方を変えると、こういうことです。塾代に「正しい金額」はありません。同じ月3万円でも、無理なく続けられるご家庭と、半年で苦しくなるご家庭があります。違いは金額ではなく、その金額が家計のどこに置かれているかです。
もうひとつ、比較が効かない理由があります。よその家庭の「塾代」は、あなたが思っている範囲と同じとは限らないからです。月謝だけを指して言っている方もいれば、講習も模試も込みで言っている方もいます。同じ「うちは月3万」でも、年額にすると10万円以上ちがうことがあります。同じ物差しで比べていないものを比べても、答えは出ません。
さらに言えば、塾代を続けられるかどうかは、収入の多さだけで決まりません。 住居費の比率、きょうだいの人数と学年、進学先の見込み——このあたりが違えば、同じ収入でも出せる額は変わります。だから「年収◯万円ならいくらまで」という目安も、そのままは使えません。
どのご家庭でも、同じところで止まります。パンフレットの数字だけを見ているうちは、いつまでも決まりません。
では、その「基準」はどこから持ってくるのか。まず、公表されている数字がどこまで教えてくれるのかを確認しておきます。
公表データで分かること・分からないこと
この章で出す数字は、「いくら払うべきか」の答えではありません。 先にお伝えしておきます。
文部科学省「子供の学習費調査」（令和5年度・訂正版）によると、公立中学校に通う子ども1人あたりの学習費総額は年間542,450円。このうち学校外活動費が356,018円で、全体の65.6%を占めます。
学校外活動費というのは、学校の外で使ったお金の合計です。ここが本題なのですが、この数字を塾代として読んではいけません。
理由は3つあります。
① 支出額は通塾率ではありません。
この調査が集計しているのは「支出した金額」であって、「何割の家庭が塾に通っているか」ではありません。通っている家庭と通っていない家庭が両方入った平均です。
② 年間の平均額は、開始時期を示しません。
「平均がこの額だから、うちも同じ時期に始めるべき」という読み方はできません。開始時期の分布は、この調査からは分かりません。
③ 学校外活動費には、塾以外も含まれます。
通信教育、家庭学習用の教材、習い事、スポーツクラブ、それらすべてが入っています。塾単独の金額ではありません。
では、この数字は何に使えるのか
「使えない数字なら、なぜ載せるのか」と思われたかもしれません。使い道はあります。構成比と、増え方です。
公立中学校の学習費総額542,450円のうち、65.6%が学校の外に出ている。逆に言えば、学校に関わるお金（給食費・教材費・通学関係費など）は3割強しかありません。中学生の教育費は、主戦場が学校の外にある——これが、この数字がはっきり示していることです。
ただし、これは中学から始まったことではありません。同じ調査で、公立小学校でも学校外活動費は256,489円あり、構成比は70.0%です。割合で言えば、小学校のほうがむしろ高い。
変わるのは、割合ではなく金額のほうです。
公立小学校 256,489円 → 公立中学校 356,018円（＋99,529円・約1.4倍）
同じ「学校の外が6〜7割」でも、年間で約10万円増えます。 多くのご家庭が中学で「思っていたのと違う」と感じるのは、構造が変わったからではなく、同じ構造のまま金額が上がるからです。
もうひとつ。この調査は訂正版であることも申し添えておきます。令和6年12月に公表されたあと、数値の誤りが見つかり、令和8年1月16日に訂正版が公表されました。ネット上には訂正前の数値を載せた記事も残っていますので、他の記事と数字が合わない場合は、この点をご確認ください。
学年別のデータも公表されています。同じ調査によると、公立では中学校3年生の学校外活動費が最も多く、約44万6千円です。中1・中2を含めた平均を押し上げているのが中3、という構造になっています。
つまり、公表データが教えてくれるのは「中学では、学年が上がるにつれて学校の外にかける金額が増えていく」という事実までです。「うちがいくら出すべきか」は、ここには載っていません。
では、公表データで分からないほうは、どうやって埋めるのか。埋める先は統計ではなく、もっと近いところにあります。
塾代の内訳は2種類に分かれる｜毎月かかるものと、まとめて来るもの
金額そのものより先に、構造を見てください。塾にかかるお金は、性格の違う2種類に分かれます。
毎月かかるもの（固定費）
- 授業料（月謝）
- 教室維持費・諸経費などの月額費用
こちらは、契約した時点でほぼ確定します。月謝表を見れば分かる部分です。
年に数回、まとまって来るもの（変動費）
- 春期・夏期・冬期などの季節講習
- 模試の受験料
- 教材費（学期ごと・学年替わりなど）
- 入会時にかかる費用
こちらは、月謝表を見ても分かりません。 案内が来たときに、そのつど判断することになります。
ここが、家計の予算が合わなくなる仕組みです。多くのご家庭は月謝を見て「これなら出せる」と判断します。ところが年間で見ると、月謝×12ではない。差の正体は、この変動費です。
そして季節講習の案内は、たいていまとめて来ます。しかも「必要な講座」として説明されるので、その場で減らす判断がしにくい。予算が崩れるのは月謝のせいではありません。崩すのは、毎月は来ないほうの費用です。
変動費が集中する時期を知っておく
変動費は年間に均等には来ません。来る時期がおおよそ決まっています。
- 入会のとき：入会金・初回の教材費が同時に出ます。ここが1回目の山です
- 長期休みの前：春・夏・冬の講習の案内が来ます。夏はいちばん大きくなりやすい時期です
- 学年の変わり目：教材の切り替えと、学年が上がることによる月謝の改定が重なることがあります
- 受験学年の秋以降：模試の回数が増えます
つまり、山は年に3〜4回。これを知っているだけで、「今月は多いな」が「これは予定どおりの山だ」に変わります。
通っている場合は、去年の実額を出すのがいちばん早い
すでに通われているご家庭は、推計より確実な方法があります。昨年1年分の引き落としを合計することです。
多くの方は、頭のなかで月謝×12を「うちの塾代」として認識しています。ところが実際に合計すると、それより2〜3割多いことがよくあります。差の正体が、いま挙げた変動費です。この差を知ることが、上限を決める出発点になります。
中学の塾代は、高校でかかるお金と並べて見る
ここは、他の記事があまり書いていない視点なので、少し丁寧にお伝えします。
2026年4月から、高校の授業料には国の支援（高等学校等就学支援金）が入るようになりました。所得制限が撤廃され、支給上限は公立で年11万8,800円、私立（全日制）で年45万7,200円です。
ここで「じゃあ高校のお金は心配しなくていい」と考えると、見通しを外します。文部科学省は、支給について「授業料を限度として」支給する、としています。上限額がそのまま配られるわけではありません。 そして何より、入学金・施設整備費等・教材費・制服・通学定期代などは、制度の対象外のまま残ります。
つまり、高校進学時にまとまって出ていくお金は、なくなりません。
中学の塾代を考えるときに見ておきたいのは、その支出が終わったあと（あるいは並行して）、高校でかかるお金が始まるという時間の重なりです。中3の1年間は、塾代がいちばん厚くなる時期であると同時に、高校の入学納付金を準備する時期でもあります。
- 高校無償化の仕組みと、上限額との差額の出し方 → 私立高校の無償化のデメリットと負担額の出し方
- 私立高校の学費の実額と3年間の総額 → 私立高校の学費は3年間でいくら？
中学の塾代だけで教育費の器を切らないでください。 同じ器に、高校の入学時に出ていくお金も並べる。これだけで、判断がかなり楽になります。
中3の1年間に何が重なるか
具体的に並べると、こうなります。
| 時期 | 中学側で出ていくもの | 高校側で準備が要るもの |
|---|---|---|
| 中3の前半 | 月謝＋夏の講習 | — |
| 中3の後半 | 月謝＋冬の講習＋模試 | 受験料（併願する場合は校数分） |
| 卒業の前後 | — | 入学金・施設整備費等・制服・教材 |
中学の支出が終わる前に、高校の支出が始まります。 ここが重なるのを知らずに中3の塾代を上限いっぱいまで使うと、入学納付金の段階で苦しくなります。
逆に言えば、中1・中2のうちに器を決めておけば、この重なりは事前に吸収できます。 中3になってから慌てて調整するより、はるかに選択肢が多い状態で決められます。
なお、私立を併願する場合は、進学しなかった学校に納めた分も実際には発生することがあります（文部科学省の統計でも、その分は「入学金等」に含まれると注記されています）。詳しくは、前掲の私立高校の学費の記事で扱っています。
受験料や受験日の交通費など、受験そのものにかかる費用と支払いの時期は、受験そのものにかかる費用にまとめています。
では、実際にどう決めるか。3つのステップに分けます。
わが家の上限を決める3ステップ
ここからは、あなたのご家庭の数字を1つだけ使います。紙とスマホの電卓を用意してください。
ステップ1｜上限は「月謝」ではなく「年額」で決める
冒頭でお伝えした「外すと予算が崩れる置き方」の答えが、これです。月あたりで上限を決めて、そこで止めてしまうことです。
塾を探す前に「毎月いくらまでなら出せるか」を決めておくこと自体は、順番として正しいです（→中学生の塾はいつから？）。出発点としては、それで構いません。問題は、そこから年額に直さずに終わってしまうこと。月3万円と決めたご家庭が、年間で36万円に収まるとは限りません。季節講習と模試と教材費が、その外側にあるからです。
ですので、月あたりの感覚で決めたら、必ず年額に直してください。
年額の考え方はこうです。
年額 ＝（毎月かかるもの × 12）＋（年に数回まとまって来るもの）
季節講習・模試・教材費を、最初から年額に入れてしまう。これだけで、案内が来たときに慌てなくなります。
数字の集め方は2通りあります。
- これから入会する場合：「年間でかかる費用の総額を教えてください」と聞いてください。月謝以外に何がいつ発生するかまで含めて答えてもらえます。この質問に具体的に答えてもらえるかどうか自体が、判断の材料にもなります
- すでに通われている場合：昨年1年分の引き落としを合計してください。 これが実額です。記憶で見積もると、たいてい変動費の分だけ低く出ます
ここで注意していただきたいのは、きょうだいがいるご家庭では、その合計が同時に走ることです。上のお子さんが中3、下が中1という時期には、変動費のピークが重なります。年額で見ておく意味は、そこにもあります。
ステップ2｜その年額を、教育費全体の器の中に置く
前の章で見たとおり、中学の塾代は単独では完結しません。高校の入学時に出ていくお金と同じ器に並べてください。
やることは単純です。紙に2つの枠を書きます。
- 枠A：中学のうちに、学校の外にかけられる年額
- 枠B：高校の入学時までに用意しておきたい額
この2つを同時に見ると、「塾代をいくらまでにするか」が引き算で決まります。 相場から決めるのではなく、器から決める。これが本記事の言いたいことのすべてです。
枠Bの出し方が分からない、という場合は、まず「公立に進学した場合」と「私立に進学した場合」の2通りで置いてみてください。進学先はまだ決まっていなくて構いません。多いほうで置いておけば、あとで下方修正するのは簡単です。 逆に少ないほうで置くと、あとから足りなくなります。
なお、この枠Aには塾以外の学校外活動費も入ります。 通信教育、習い事、教材費、模試。「塾代の上限」ではなく「学校の外にかけるお金の上限」として置いたほうが、実態に合います。前の章で見たとおり、統計上も学校外活動費はそれらを合わせた金額です。
ステップ2の実際：数字を入れてみる
紙に書く項目は、これだけです。
- 枠A（中学のうち・年額）：世帯の年間収支から、教育以外の固定的な支出を引いた残りのうち、学校の外に回せる額
- 枠B（高校進学時・一時金）：入学金・施設整備費等・制服・教材を合わせた一時金の見込み
- 枠Aから、枠Bのために毎年取り分ける額を引く → 残りが、その年の学校外活動費の上限
3つめが肝心です。枠Bは高校進学の年に一度に必要になりますが、準備は今から分割できます。 中1から始めれば3年、中2からなら2年に分けられる。ここを意識しないと、中3の3月に一度に来ます。
ステップ3｜見直す日を先に決めておく
上限は一度決めて終わりではありません。見直す日を、決めた時点で先に決めておきます。
- 学年が変わるとき
- 形を変えるとき
- 季節講習の案内が来たとき
3つめが大事です。案内が来てから考え始めると、断りにくい状況で判断することになります。「案内が来たら見直す日」と決めておけば、それは”検討する予定だったこと”になります。
見直すときに見る数字も、決めておくと迷いません。次の3つで足ります。
- 今年ここまでの実支出（引き落としの合計）
- 年度末までに確定している残りの支出（月謝の残り月数分＋案内が来ている講習）
- 上限との差
この3つを並べれば、「入るか、入らないか」は1分で分かります。判断に時間がかかるのは、数字が揃っていないからであって、迷っているからではありません。
3つとも決まると、ご家庭で起きることが1つ変わります。請求書が来る前に、答えが出ている状態になります。
上限が決まっているご家庭で、何が変わるか
決まっていないと、こうなります。 案内が来るたびに、そのつどゼロから考える。金額を見て、必要性を考えて、他の支出と見比べて、決めきれないまま申し込む——あるいは見送る。そしてあとで「あれでよかったのか」が残ります。
決まっていると、こうなります。 上限があるので、案内は「枠に入るか、入らないか」の1回の照合で済みます。入らなければ、何かと入れ替えるか、見送るかの2択です。判断が10分で終わります。
変わったのは金額ではありません。判断の順番です。先に上限、あとから中身。それだけです。
そしてもう1つ、金額以外の変化があります。費用の話を、お子さんのいる場所でしなくて済みます。
上限が決まっていないご家庭ほど、案内が来るたびにリビングで金額の相談が始まります。悪気なく、「これ、けっこうするね」「今回はどうする？」という会話が本人の前で交わされます。子どもは、それを自分のことだと受け取ります。 「自分にお金がかかっている」という認識は、やる気ではなく、たいてい負い目のほうに向かいます。
上限が先に決まっていれば、その会話は要りません。案内が来ても、枠に入るかどうかを親が確認するだけで終わります。お子さんの前では、内容の話だけができる状態になります。
これは金額を減らすことでは得られません。決めておくことでしか得られない変化です。
ただし、一度決めた上限は変えていいものです。変えていい場面と、変えてはいけない場面があります。
見直すときの分かれ目｜増やす・減らす・形を変える
選択肢は3つです。判断の軸は「成績」ではなく、上限との差と続けられるかの2つに統一してください。
① 増やす
上限に対して余裕があり、かつ必要性がはっきりしているとき。「まわりが増やしているから」は理由になりません。増やすなら、上限そのものを引き上げる判断とセットにしてください。上限を超えたまま走るのがいちばん危険です。
② 減らす
上限を超えている、または続けられる見通しが立たないとき。減らすのは失敗ではありません。続かない形で始めることのほうが、結果的に損失が大きくなります。
③ 形を変える
金額ではなく、通い方や指導の形が合っていないとき。回数・曜日・指導の形を変えると、同じ予算でも中身が変わることがあります。増やす・減らすの2択で考えていると、この選択肢が視野から落ちます。
見直すときにやってはいけないこと
3つあります。
1. 案内が来たその場で決めない。 変動費の案内は、たいてい締切とセットで来ます。「持ち帰って年額に足してから返事します」で構いません。 これは失礼な対応ではなく、正当な手続きです。
2. 上限を超えたまま「今年だけ」と続けない。 「今年だけ」は翌年も来ます。超えるなら、上限そのものを引き上げる判断として、枠Bとセットで見直してください。
3. 成績が上がらないことを、そのまま金額の問題にしない。 「もっと出せば上がるのでは」と考える前に、なぜ伸びていないのかを切り分けるほうが先です。原因が金額でないなら、増やしても変わりません（→塾に行っても成績が上がらない中学生）。
塾に通わない選択を検討する場合は、塾なしで高校受験は受かる？も参考になります。通わせないことは、費用を削るための消極的な選択とは限りません。
最後に、ここまでで出てきた疑問をまとめて片付けておきます。
よくある質問
Q. 中学生の塾代は月平均でいくらですか？
公表データで確認できるのは、公立中学校の学校外活動費が年間356,018円という水準までです（文部科学省・令和5年度訂正版）。ただしこれは塾以外（通信教育・習い事・教材費など）も含んだ金額で、塾単独の全国平均は存在しません。 月あたりに割り戻すこともできますが、その数字は「塾代の相場」ではありません。
Q. 中学生の塾代は高いですか？
金額だけでは決まりません。 判断できるのは、ご家庭の上限が決まっているかどうかです。同じ金額でも、上限の中に収まっていれば続きますし、超えていれば続きません。他所と比べるのではなく、ご自宅の枠と比べてください。
Q. 週の回数を増やすと、どのくらい変わりますか？
回数が動かすのは固定費（月謝）側です。季節講習や模試などの変動費は、回数と連動するとは限りません。年額で見ないと、増加分を見誤ります。
Q. 年間ではどう見ればいいですか？
「毎月かかるもの × 12 ＋ 年に数回まとまって来るもの」で出せます。入会前なら年間の総額を、通われているなら昨年1年分の引き落としの合計を確認してください。
Q. 支払いを続けられないと感じたら、どうすればいいですか？
選択肢は3つです。減らす／形を変える／見直しの時期を前倒す。 まず現在の年額と上限の差を出して、どこがはみ出しているのかを特定してください。多くの場合、はみ出しているのは月謝ではなく変動費です。そこが分かれば、次の講習の判断だけで収まることもあります。なお、自治体によって就学援助などの制度がありますが、内容も対象も自治体ごとに異なりますので、お住まいの窓口でご確認ください。
Q. 上限を決めたら、それをお子さんに伝えるべきですか？
金額そのものを伝える必要はありません。 伝えるとしたら「今年はこの範囲でやると決めた」という事実だけで十分です。金額を共有すると、本人が申し訳なさを抱えて、必要な相談をしなくなることがあります。決めるのは大人の仕事、使うのは本人の仕事、と分けておくほうが機能します。
Q. 途中で塾を変えると、費用は増えますか？
入会時の費用と教材費が再度かかることが多いため、その年だけは一時的に増えます。 ただし年額の枠で見れば、翌年以降は元に戻ります。変えるかどうかは、その一時的な増加を年額の中で吸収できるかで判断してください。
Q. いつから通わせるべきですか？
これは金額とは別の判断です。学年ではなく状態で決める考え方を、中学生の塾はいつから？でまとめています。
まとめ｜塾代は「調べて決める」より「先に決めてから調べる」
- 相場には限界がある。公表データに塾単独の全国平均はなく、学校外活動費には塾以外も含まれる
- 上限は年額で決める。月謝×12ではない。崩すのは、毎月は来ないほうの費用
- 中学の塾代だけで器を切らない。高校の入学時に出ていくお金と、同じ器に並べる
決めておくと、費用の話を、お子さんのいる場所でしなくて済みます。
わが家の上限の中で、どんな進め方ができるか
ステップ1の年額だけでも決まっていれば、そのあとの話は早くなります。「この範囲で、うちの子にはどんな進め方があるか」——ここから先は、ご家庭の状況を伺わないと言えないことばかりです。費用のご案内も、お子さんの状況をお聞きしてからお伝えしています。
まずは、いまの状況を聞かせてください。
【全国家庭教師協会の実績】 入会後の成績アップ率 96.1％／お客様満足度 97.3％／志望校合格率 97.6％（2025年度・自社調べ）。※学習効果には個人差があり、結果を保証するものではありません。
すぐに相談したい方へ
コメント